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アパートを解約する難しさ

ドイツ行きが決まったときに、最初に心配したのは、アパートの契約を解除できるか、ということでした。日本のアパートでは、あまりそんなことを心配しなくても、大抵いつでも出られますが、ここアメリカは契約社会。アパートの賃貸も立派な契約で、基本的には、契約満期まで家賃の支払い義務があります。

では、どうするか。
 (1) サブリース(賃貸契約を他の人に譲渡)する。
 (2) 契約する時に、解約条項を追加してもらい、その権利を行使する。

「なぁんだ、じゃあみんな(2)をやれば簡単」というほど甘くはありません。そもそもアパートの契約の長々しい英文を契約時に読んで、解約条項が含まれていないことに気がつかないことには、追加することすら思いつきません。解約する段になって、条項を追加してくれとあがいても取りあってもらえません。

我が家は、NY生活3年目の頃からこの解約条項を入れてもらい、いつ転勤になってもあわてないようにしていました。さて、この権利を行使するには条件があり、「勤務先によって異動を命じられてNYを離れる場合、それを証明する文書を提出すれば、60日以上前に解約日の通達をすることができる」となっています。(うちのアパートの場合

さっそく国連側から正式な文書が出るとすぐ、アパートの管理会社に証明郵便(受領証明付き)で異動の文書を同封して、解約の通達をしました。管理会社は同じビルの一階にあるので、直接話をしに行っても良さそうな物ですが、こういうことはすべて文書に残さないと話が進みません。

さて、通達の受領通知と一緒に、管理会社から返答が来ました。「あなたの解約通達を受領するためには、航空券の予約のコピーも必要です。」とのこと。やれやれ、まだ赴任日が確定していないのに、どうやって航空券を提示するんだよぉ、と思いながらも、旅行代理店にすぐ電話して、仮日程で見切り予約し、予約内容のメールをプリントアウトし、また郵便局へ証明郵便を出しに。。。

なんとか、アパートを解約して出られることになりました。今回の赴任旅行は自分で航空券の購入をして、後から費用を機関側からもらうシステムになっていたので、助かりました。会社や機関によっては、出発直前に航空券が発給されることも多いでしょうから、その場合は60日前の通達は事実上無理ですね。危ないところでした。

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プロフィール

mickey10044

Author:mickey10044
男性。1999年より国連職員。

インド、ジュネーブ、ニューヨーク、ボン、ウィーンを経て、現在はイタリア・トリノの国際機関に勤務。IT部門のチーフ。PMP,CISSP。

mickey10044#hotmail.com
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